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海洋保全 海洋汚染対策
このブログでメインに取り上げている海洋プラスチック問題とは、海へ流出したプラスチックごみが長期に渡って海に残り続けるというもので、海洋汚染問題について考えるときに避けては通れない問題です。
だからこそ個人・企業・公的機関を問わず海洋プラスチック問題への様々な対策を実施しており、今回紹介するスウェーデンのIT企業（フィンテック企業）『ドコノミー（Doconomy）』の「プラスチック使用量がわかるクレジットカード」もその１つです。
実際に『ドコノミー（Doconomy）』は2018年に創業して以来、『国連気候変動枠組条約（UNFCCC）』と提携して、二酸化炭素排出量がわかるクレジットカードなどの金融サービスを開発してきた実績があります。
そんな『ドコノミー（Doconomy）』が海洋環境保護団体『パーレイ・フォー・ジ・オーシャンズ（Parley for the Oceans）』と長期パートナーシップを組んで発表したのが「プラスチック使用量がわかるクレジットカード」 です。
このクレジットカードは、利用者が商品を購入した際「どの商品がどれだけのプラスチックを使用しているかを、アプリで把握することが出来るようにする」というもの。
これを使えば、1人1人が環境への影響を意識して購買行動を行うことが出来るようになりそうですね。
『パーレイ・フォー・ジ・オーシャンズ（Parley for the Oceans）』のシリル・グッチ（Cyrill Gutsch）CEOは「見えない脅威と戦うことは出来ない」と言っており、普段の生活の中ではなかなか考えることが少ない環境汚染対策・海洋汚染対策への認識を高めることが重要です。
このクレジットカードは日本ではまだ作れなさそうですが、こういったサービスを活用して、日常の中で環境への影響について考えた選択をする人が増えれば、海を守ることに繋がっていきそうですね。
ちなみにこちらの画像は、『ドコノミー（Doconomy）』が提供する「CO2排出量がわかるアプリ」の画面イメージです。プラスチック使用量を表示するほうはイメージ画像が見つかりませんでしたが、おそらくこういった表示形式になるんだと思います。
日本ではプライム市場（元・東証一部）へ上場している企業に対してカーボンニュートラル（CO2排出量の実質ゼロ化）が実質義務化され、その施策の一環として各企業がCO2排出量を把握する動きも活発です。
プラスチック使用量についても同じように、より多くの企業が現状を把握して改善していけるように、こういったサービスが広まっていくと良いですね。
日本もSDGsの意識がどんどん高まっているので、この調子で色々な施策に取り組んでほしいですね。
ちなみにこのサービスを日本でも受けられるのかは、調べてもわかりませんでした。笑
もしご存じの方がいたら、コメント等でこっそり教えてください。
今後は日本企業の取り組みについても積極的に取り上げていきます。
海洋汚染の現状や、海洋保全のための個人や企業の取り組みについて、自分の勉強と備忘録も兼ねて発信していく本ブログ。
今回はスウェーデンのIT企業『ドコノミー』が海洋プラスチック問題の対策として取り組んでいる、プラスチックの使用量・CO2の排出量がわかるクレジットカードについて取り上げていきます。
■この記事のまとめ
・海洋汚染の大きな要因とされる「海洋プラスチック問題」が深刻化している。
・企業の海洋汚染対策の取り組み例として、スウェーデンのフィンテック（＝IT＆金融）企業である『ドコノミー（Doconomy）』の「プラスチックの使用量とCO2の排出量がわかるクレジットカード」が話題。
・『ドコノミー（Doconomy）』はテーマとして「人々が気候変動に対する影響を理解し、行動変容を加速するためのツール・エコシステム」を掲げている企業。
・企業の海洋汚染対策の取り組み例として、スウェーデンのフィンテック（＝IT＆金融）企業である『ドコノミー（Doconomy）』の「プラスチックの使用量とCO2の排出量がわかるクレジットカード」が話題。
・『ドコノミー（Doconomy）』はテーマとして「人々が気候変動に対する影響を理解し、行動変容を加速するためのツール・エコシステム」を掲げている企業。
・認識しづらかった地球へのダメージについての認識を促すことで、消費者が当事者意識を持って環境に配慮した選択・意思決定が出来るようにしていく。
・個人としても企業・法人としても、自分たちの選択での地球への影響を認識して、日々の選択を変えることが自然や海を守ることに繋がる。
・個人としても企業・法人としても、自分たちの選択での地球への影響を認識して、日々の選択を変えることが自然や海を守ることに繋がる。
目次
■海洋プラスチック問題に個人・企業・公的機関を問わず、様々な取り組みを行っている
■スウェーデンのIT企業『ドコノミー（Doconomy）』の「プラスチック使用量がわかるクレジットカード」で海洋プラスチック問題に当事者意識を持つ
■最後に
■海洋プラスチック問題に個人・企業・公的機関を問わず、様々な取り組みを行っている
■スウェーデンのIT企業『ドコノミー（Doconomy）』の「プラスチック使用量がわかるクレジットカード」で海洋プラスチック問題に当事者意識を持つ
■最後に
■海洋プラスチック問題に個人・企業・公的機関を問わず、様々な取り組みを行っている
このブログでメインに取り上げている海洋プラスチック問題とは、海へ流出したプラスチックごみが長期に渡って海に残り続けるというもので、海洋汚染問題について考えるときに避けては通れない問題です。
だからこそ個人・企業・公的機関を問わず海洋プラスチック問題への様々な対策を実施しており、今回紹介するスウェーデンのIT企業（フィンテック企業）『ドコノミー（Doconomy）』の「プラスチック使用量がわかるクレジットカード」もその１つです。
■スウェーデンのIT企業『ドコノミー（Doconomy）』の「プラスチック使用量がわかるクレジットカード」で海洋プラスチック問題に当事者意識を持つ
『ドコノミー（Doconomy）』はスウェーデンのフィンテック（＝IT＆金融）企業で、「人々が気候変動に対する影響を理解し、行動変容を加速するためのツール・エコシステム」というテーマを掲げています。実際に『ドコノミー（Doconomy）』は2018年に創業して以来、『国連気候変動枠組条約（UNFCCC）』と提携して、二酸化炭素排出量がわかるクレジットカードなどの金融サービスを開発してきた実績があります。
そんな『ドコノミー（Doconomy）』が海洋環境保護団体『パーレイ・フォー・ジ・オーシャンズ（Parley for the Oceans）』と長期パートナーシップを組んで発表したのが「プラスチック使用量がわかるクレジットカード」 です。
このクレジットカードは、利用者が商品を購入した際「どの商品がどれだけのプラスチックを使用しているかを、アプリで把握することが出来るようにする」というもの。
これを使えば、1人1人が環境への影響を意識して購買行動を行うことが出来るようになりそうですね。
『パーレイ・フォー・ジ・オーシャンズ（Parley for the Oceans）』のシリル・グッチ（Cyrill Gutsch）CEOは「見えない脅威と戦うことは出来ない」と言っており、普段の生活の中ではなかなか考えることが少ない環境汚染対策・海洋汚染対策への認識を高めることが重要です。
このクレジットカードは日本ではまだ作れなさそうですが、こういったサービスを活用して、日常の中で環境への影響について考えた選択をする人が増えれば、海を守ることに繋がっていきそうですね。
ちなみにこちらの画像は、『ドコノミー（Doconomy）』が提供する「CO2排出量がわかるアプリ」の画面イメージです。プラスチック使用量を表示するほうはイメージ画像が見つかりませんでしたが、おそらくこういった表示形式になるんだと思います。
日本ではプライム市場（元・東証一部）へ上場している企業に対してカーボンニュートラル（CO2排出量の実質ゼロ化）が実質義務化され、その施策の一環として各企業がCO2排出量を把握する動きも活発です。
プラスチック使用量についても同じように、より多くの企業が現状を把握して改善していけるように、こういったサービスが広まっていくと良いですね。
■最後に
世界各国の企業がどんどん海洋プラスチック対策・海洋汚染対策に取り組んでおり、この流れは今後も更に加速していくと思います。日本もSDGsの意識がどんどん高まっているので、この調子で色々な施策に取り組んでほしいですね。
ちなみにこのサービスを日本でも受けられるのかは、調べてもわかりませんでした。笑
もしご存じの方がいたら、コメント等でこっそり教えてください。
今後は日本企業の取り組みについても積極的に取り上げていきます。
